病院建設プロジェクトのマネジメントおよび、医療機関や福祉施設の総合ビルの管理を行う。また、入院用リネンパジャマやタオルのリースを手掛ける。その他、医療廃棄物等の処分や地下水脈ろ過システムなどの販売も手掛ける。

建築コンサルティングを行っており、浄水場をはじめとする水道施設や建築設備、管路施設の実施設計や工事監理に取り組む。また、耐震診断や耐震補強、並びに地質やコンクリート構造物などの調査業務も請け負う。その他、基準点測量や水準測量などの測量業務も手掛ける。

道路設計や河川護岸設計のほか、造成設計や砂防などの建設コンサルティングを手掛ける。また、基準点測量や地形測量といった測量も行う。その他にも、交通量調査や流量調査などの調査や、移転補償などの補償コンサルティングも展開する。また、開発申請などの各種申請や土木管理も手掛ける。

地盤調査や地下水汚染調査を手掛けている。また、上下水道工事や給排水設備工事などの配管工事およびさく井工事も行う。その他家庭用軟水器「イオンソフナー」などの販売も手掛ける。

建物の調査から企画、設計、運営までのプランニングを行う会社。企業や設計事務所等に対して、設計とコンサルティングの両面からアプローチを行い、古い建物の活用や法規制に基づいた建築工事や耐震補強などを行っている。

北海道釧路市を拠点として、測量や土木設計を行っている。

土木・建築の分野で様々な計測業務を行っており、調査・シミュレーションや試験・理論計算の他、現場のニーズに対応したシステムの製作や計測施工・管理を手掛けている。また、自社開発のソフトウェアによる解析や研究・開発にも取り組む。

基準点測量や路線測量、用地測量などの公共測量を行うほか、宅地開発に関連して開発認可の取得のための民間測量も請け負う。また、河川や道路などの公共設計も手掛ける。東部台地土地区画整理事業都市計画道路実施測量・設計や八代工業用水道配水管布設詳細設計などの実績を持つ。

官公庁や民間企業などを対象に、建築および補償コンサルティングを手掛ける。また、基準点測量のほか、道路施設や溜池等の点検も行う。その他、開発許可申請や土地造成設計に関する調査にも対応。さらに、住宅、店舗および医院などの設計や監理も請け負う。加えて、看板や名刺などのデザインも取り扱う。

福岡県福岡市を拠点に、測量設計や土木設計などを手掛ける。

道路や橋梁をはじめ、河川・上下水道などにおける土木設計を行っている会社。災害時や震災復興支援に向けた復旧設計にも対応が可能。また、道路や住宅等の建設や土地開発の為の測量業務も行っている。そのほか地質調査や、室内土質試験なども請け負う。

建築の企画や設計および設計図ならびに施工図の受託作成を行う。また、作図技術者の派遣および紹介も手掛ける。その他、CADデータ管理や、設計や作業所のIT環境構築および運用支援にも取り組む。

マンション大規模修繕工事コンサルタント業務などを手掛ける。また、設備改修工事コンサルタントや長期修繕計画作成業務および改善、改修工事なども行う。その他、鉄部塗装等の調査診断やマンショントラブル相談、監理業務や特殊建築物定期報告などにも対応。

測量機器を使用した測量業務や計測業務を行っている。また、RCレーダーを使用したコンクリート内部の配筋探査や近接目視点検による詳細点検も手掛ける。その他、橋梁点検や橋梁点検車を使用した調査、非破壊検査なども行う。

工場、マンションや住宅用地の地盤調査を行い、あわせて地盤改良工事を行う。サウンディング試験や標準貫入試験など各種試験による地盤調査や、建物の構造計算用データ作成をはじめ、地盤沈下や軟弱地盤の改良工事などに対応。さらに地盤保証などのアフターサポートを請け負う。

女性の宅地建物取引士が、物件オーナーに対して不動産に関する相談や管理等の業務を行う。戸建てやマンション等の住宅から、店舗やガレージまで各種物件を取り扱う。その他、不動産仲介や売買等、総合不動産業を手掛ける。

橋梁の調査や点検および保守や補修図面作成等の橋梁保全業務を行う。また、合成床版や波型ウェブおよび橋梁付属物や数量計算書等の設計業務も行う。その他にも、橋梁や合成床版および海洋構造物や鉄骨構造物の原寸処理、材料手配業務を手掛ける。

基準点、各種地形の測定と水路、農地などの開発申請業務を行う会社である。GPSを利用した１級基準点測定から河川の流量や深さ、地盤変動など多様な測定を行っている。さらに土地境界確定や農地転用のような土地開発での各種申請業務も行っている。

建設コンサルティングや補償コンサルティングの他、道路や河川などの測量等を行う。また、開発申請業務や司法書士業務及び行政書士業務も手掛ける。その他、土地家屋調査士も行う。

近畿圏内に4つの事業所を構え、建築設計や耐震診断、新築・増改築設計及び工事監理を行う。対象物件は近畿地方の学校などの公共施設や集合住宅、商業施設であり、消防署などの災害への耐性が求められる施設も設計している。その他、都市計画も行っている。