なぜ設備BIMは意匠・構造より遅れるのか｜3つの構造的理由と、中小事務所が取れる現実解

はじめに｜「設備BIMは遅れている」と言われる本当の背景

「設備BIMは遅れている」とよく言われます。意匠や構造に比べて、ソフトの普及・テンプレート整備・「設計者がそのままBIMを使う」文化のいずれもが遅れているのは事実です。ただし、その原因を「設備設計者のリテラシー不足」や「会社の意識の問題」に帰す議論は、現場の感覚と大きくずれています。

本記事では、設備BIMが意匠・構造より遅れる「構造的な理由」を3つに整理したうえで、中小設備設計事務所が現実的に選べる解決の方向性を考えます。「気合いでBIM化する」のではなく、「構造を理解して、勝てるところから勝つ」ための地図にしてください。

理由①｜設備は「モデル化すべき要素」が桁違いに多い

意匠・構造のモデルと、設備モデルの要素数の差

意匠BIMの主要要素は、壁・床・天井・建具・階段・屋根など、ジャンルとしては比較的限られています。構造BIMも、柱・梁・スラブ・耐力壁・基礎といった具合に、扱う要素のカテゴリは多くありません。

ところが設備は、空調・衛生・電気・防災まで含めて見ると、ダクト、配管、配線、ケーブルラック、空調機器、衛生器具、コンセント、照明器具、分電盤、スプリンクラー、感知器、警報設備……と、ジャンル単位で見るだけでも一気に10倍近くに膨れ上がります。さらに各要素にサイズ・接続種別・系統情報がぶら下がるため、データとしての密度も比較になりません。

ファミリ整備のコストが、立ち上げ期に重くのしかかる

BIMを実務で使うには、ソフトを買うだけでは足りず、自社の設計ルールに合うファミリ（部品データ）を整備する必要があります。意匠・構造でも整備は重い作業ですが、設備は「メーカーごと」「型番ごと」に実質的なバリエーションが存在するため、しばらくのあいだは「設計しながらファミリを作る」二重の仕事が続きます。

これが「今すぐ設計効率が上がる」という実感につながりにくく、現場のBIM導入モチベーションを下げる主因になっています。「BIM＝即・効率化」の幻想で導入を始めると、立ち上げ期の重さに耐えきれず止まってしまうケースが少なくありません。

理由②｜「設計」と「施工」の距離が近すぎる

意匠は設計図と施工図が分業されているが、設備は境界が曖昧

意匠設計では、設計者が描く「設計図」と、ゼネコンやサブコンが描く「施工図」がレイヤーとして明確に分かれています。一方、設備設計の現場では「設計者が描いた設計図」と「サブコンが描く施工図」のあいだを、設計者が電話・メール・現場説明で埋めている実態があります。

つまり設備設計者は、長年にわたって設計タスクと施工タスクの両方を中途半端にまたいできました。この曖昧な状態のまま設計者がBIMモデルを直接作ろうとすると、「どこまで描けば設計として十分か」の基準が定まらず、無自覚に作り込みすぎてコストが膨らみます。

LODが定まらないのは、この構造の表れ

「設備BIMはLOD（詳細度）の設定が難しい」とよく言われますが、その本質は「設計と施工の境界が曖昧」だからです。LOD200とLOD300のあいだに、事実上「設備設計事務所が日常的にやっている仕事」がうまくはまらない。これは設計者個人のスキル不足ではなく、業界構造そのものの問題です。

逆に言えば、自社で「設計フェーズで描くのはここまで」「施工で詰めるのはここから」というラインを決め切れる事務所は、BIM運用が一気に安定します。LODの議論は、ソフトの設定の話ではなく、社内の役割定義の話だと捉えるのが実務的です。

理由③｜「設計者がそのままBIMを作る」文化が育っていない

意匠は「設計者が自分でBIMを触る」が主流になった

意匠設計では、設計者本人がRevitを触ってスタディを進めるスタイルが主流になりました。設備でも同様に「設計者がそのままRebro・Revitを触る」ことが期待されていますが、現実は「設計者は手描きとスケッチで考え、オペレーターが作図する」という分業が根強く残っています。

「設計者全員がそのままBIMを触る」体制を目指したときの教育コスト・ライセンス費用・運用負荷は、中小設計事務所にとって相当に重く、踏み切れない理由として日常的に出てきます。

世代間ギャップと「手描き世代」の存在

設備設計者のボリュームゾーンには、手描き・方眼紙で設計を組み立ててきた世代と、最初からCAD・BIMで設計してきた世代が共存しています。設計知見の中心を担うのは前者であることが多く、ここを置き去りにすると「BIM班だけが孤立する」状態になりやすい。

全員がBIMを使える状態を目指す前に、「手描き世代の知見をBIMにどう載せるか」という運用設計が必要ですが、そこまで踏み込んで設計されたツールやワークフローはまだ多くありません。

中小事務所の現実解｜「全面BIM」ではなく「2軸体制」で考える

ここまで挙げた3つの構造的理由を踏まえると、中小設計事務所が現実的に選べる道は「全面BIM」ではなく「2軸体制」です。すべての案件をBIM化するのではなく、「BIMで進める案件」と「従来通りで進める案件」を意図的に仕分け、両方を並走させる考え方です。

BIM案件と従来案件の仕分け基準

現実的な仕分け基準としては、次の3つに当てはまる案件をBIM側に寄せるのがおすすめです。①元請けがBIMで進める案件、②BIMによる確認申請対応が求められる案件、③干渉が多く3D検討で説明したほうが明らかに楽な複雑案件。これ以外は、無理にBIM化せず従来のワークフローで進める。この線引きを明確にしておくだけでも、教育投資・採算管理が一気に見通しやすくなります。

「やる／やらない」の境界を経営判断として持つことが、結果的にBIM導入のスピードを上げます。

「全員がBIMをやる」は一度手放してよい

もうひとつの現実解は、「全員がBIMをやる」という前提を一旦手放すことです。BIMコア人員を2〜3名、オペレーターを数名、手描き世代のシニア設計者を要所に配置する、というレイヤー分けにして、BIM案件はコアチームが伴走する形で進める。これだけで、教育投資が分散せず、ROIの見える形にまとまります。

「全員でやる」を諦めることは、BIMを諦めることではありません。むしろ、限られた人員でBIMを成立させるための、もっとも現実的な戦略です。

「設計者直接」と「オペレーター分業」のハイブリッド

BIM案件の中でも、初期スタディ・基本設計までは設計者が直接BIMを触り、詳細展開はオペレーターが受ける、というハイブリッドが有効です。設計判断の密度が高い領域は設計者が直接モデルに反映し、量的な作業はオペレーターに渡す。役割の境界を意識的に設計することで、「設計者がぜんぶ抱え込む」「オペレーターが意図を読み切れない」という両方の失敗を避けられます。

まとめ｜「遅れている」とひとくくりに語らない

設備BIMが遅れているのは、意識や能力の問題だけではありません。①モデル化すべき要素数の多さ、②設計と施工の距離の近さ、③設計者の関わり方の文化、という3つの構造的な要因が背景にあります。ここを理解せずに「気合いで全面BIM化」を進めようとすると、立ち上げの重さに押し潰されてしまいます。

背景を理解したうえで「全部BIM」ではなく「仕分けて勝つ」発想を取れば、中小事務所でも、いまある人員と予算の範囲で進められるBIM導入の姿が見えてきます。重要なのは、自社の規模・案件構成・人員構成に合わせて、戦線を絞り込む判断ができるかどうかです。

パラダイムでは、設備設計事務所の「現実的なBIM導入」の設計をお手伝いしています。「うちの規模と人員で、どこから始めるのが現実的か」というご相談からお気軽にどうぞ。